よくあるご質問

急速充電器の累計販売台数は、約6,000口（2025年3月末時点）となりました。
※国内累計販売台数No.1です。（自社調べ）

現在、容量別にSERA-15（15kW）、SERA-30/SERA-50（30kW、50kW）、SERA-120（120kW・2口）、SERA-150（150kW）、SERA-400（400kW/2口、1口最大350kW ※1000V）がございます。
詳細は製品ラインアップのページをご確認ください。SERA-400については、お問い合わせください。

現在、普通充電器の販売は行っておりません。

急速充電と普通充電では、コネクタおよび給電口が違います。普通充電は専用の充電器、もしくは充電用コンセントが必要になります。

国（経済産業省）の補助金は次世代自動車振興センターのWEBサイト（https://www.cev-pc.or.jp/）「充電設備補助金」「補助対象充電設備一覧」を参照願います。
その他自治体による補助金も上記トップページの右上に記載のある「地方自治体の補助制度」からご確認いただけます。

通信器の種別を表しています。利用したい課金業者・課金装置ことに通信機が異なります。詳しくはお問い合わせください。

専用のスマートフォンアプリや充電サービス会員用のFeliCaカードなどで、充電料金の徴収や会員の認証を行うための機能です。公共に設置されている充電器のほとんどが課金認証機能に対応しています。

3社ともそれぞれ課金認証サービスを提供していますが、どちらのサービスをご利用になるかにより機種や当社側での設定を変更する必要がございます。各社のサービスについては、各社に直接お問合せください。

当社が現在販売している機種は、現金や電子マネーでの決済には対応しておりません。一般的な課金認証サービスであれば、クレジットカードでのオンライン決済に対応しております。

効率について、弊社の急速充電器の定格入出力時の効率は、90%以上となっております。各機種の詳細は、製品仕様をご確認ください。定格出力時以外の効率は開示しておりません。

全ての機種で電力量は計測しております。SERA-15、SERA-30を除いて特定計量制度の基準を満たした電気計器を内蔵可能です。特定計量制度を活用する場合は、事前にお知らせください。

急速充電器の設定で、充電の最大容量を定格以下に設定することにより、手動で容量を変化させる機能があります。他のデマンド管理システムと連携するなどのご相談は、お問い合わせください。

HFR1-XX-XX-A8という機種が対応しております。詳しくは、お問い合わせください。

グループ会社である（株）ミントウェーブにて保守・サポートを受け付けております。詳細は、保守サービスのページをご覧ください。

当社の急速充電器の製品寿命は8年を想定しています。

2025年5月に、最大出力350kW/口（2口の総出力 400kW）、最大電圧1,000Vの次世代超急速充電器「SERA-400」をリリースしました。他にも、総出力120kWの2口タイプ「SERA-120」や150kWの1口タイプ「SERA-150」など高出力タイプもラインアップしています。

輸入車がほぼCHAdeMO対応していることから当社では現在、販売しておりません。今後の状況により、開発・販売を検討いたします。

CHAdeMO規格に準拠していない車種の充電はできません。

車両がCHAdeMOの急速充電規格に対応していれば充電可能です。車種やグレードにより異なりますので、車両の仕様をご確認ください。

CHAdeMO方式のEVであれば充電可能です。輸入車もほとんどがCHAdeMO対応となっています。 ＊テスラはオリジナル充電方式ですが、EVに付属のアダプターによりCHAdeMO対応となります。
しかしながら、CHAdeMO規格に準拠していない車種もあり、全てのEVで充電できるものではありません。

当社の急速充電器はCHAdeMO規格に準拠しています。そのままではテスラの車両は充電できませんが、ユーザー様でお持ちのCHAdeMOアダプターを使用すれば、充電が可能です。ただし、充電の最大出力は、アダプターの仕様に準じます。

「バッテリー容量÷充電器の最大出力」でおおよその充電時間が計算できます。ただし、車種の充電性能やバッテリー残量、充電環境（気温など）によって、計算上よりも実際の充電時間が長くなる場合がございます。
計算例：バッテリー容量25kWhの場合、25kWh÷50kW=1/2時間（30分）^※

※急速充電器の出力は車からの指示に応じて変わります。バッテリー容量の小さい車では受け取れる電流値に限界があり、出力が制限されて充電時間が長くなるという場合もあります。

充電時間は30分以外にも設定が可能ですが、e-Mobility Powerなど公共充電を基本とする充電ネットワークに連携する場合は、1回の充電時間を30分設定に指定される場合がございます。詳しくはご契約先の通信ベンダーへお問い合わせください。

車両によって様々です。車両のバッテリー保護の考え方によります。充電終盤に遅くなる傾向にありますが、80%以降とは限りません。

公共の充電器では充電に料金がかかる場合が多いです。実際に充電される際は、充電器が設置されている施設などでご確認ください。

e-Mobility Powerが発行しているカードの他、各自動車メーカーが発行しているカードもあります。
＊日産自動車（株）様、三菱自動車工業（株）様、トヨタ自動車（株）様など

充電する車両が多い場所では、充電器を複数台設置したり、急速充電器1台に充電口が2口以上あり、同時に複数のEVを充電できる機種の設置などが行われています。

V2Hと急速充電器は全く分類の違う製品です。CHAdeMO協議会が、それぞれを規格化しています。急速充電器は車両への充電のみで、車両からの放電は行えません。

標準納期は現在、受注後2～4ヵ月となります。機種や時期により変動しますので、ご検討の際にお問い合わせください。

現在、設置工事は行っておりません。

当社では、据付工事は行っておりませんので、工事会社様などにお問い合わせください。

機器本体を横にする構造にはなっておりませんので故障する可能性がございます。移動させるときには本体を立てた状態でお願いします。

当社製急速充電器は屋外仕様になっておりますので、屋根は必須ではありません。雨や雪の中で充電することを考慮して、ユーザーが濡れない程度の屋根があると便利です。

特別措置により、現在の電力契約とは別に急速充電器用に電力契約を結び、個別に電気の供給を受けられる可能性があります。ご契約先の電力会社へお問い合わせください。

高圧電力契約になる場合はキュービクルが必要です。追加で必要になるかは設備の主任技術者へお問い合わせください。

詳細は工事標準仕様書をご確認願います。工事標準仕様書がお手元に無い場合は、お問い合わせください。

50kW以下の機種は200V回路ですので送り出しはELCB、MCCBどちらでも構いません。90kW以上の機種は400V回路となっておりますので、送り出しはELCBが必須になります。

通常、インバータ機器へ可搬型発電機から電源を供給する場合は、インバータ機器の最大出力の3倍程度の出力容量の発電機を用意していただければ使用可能と考えます。

全出力20kW以上の急速充電器は消防法における火災予防条例の規制対象です。また、全出力50kWを超える急速充電器を設置する場合は、所轄消防署への届出が必要となります。

移設の際は、コネクタやディスプレイを十分に養生して破損しないように気を付けてください。通信器を内蔵している場合は、ご契約の通信ベンダーへ移設したことをお伝え頂き、設置箇所情報を更新してください。また、補助金を取得している場合は、取得した補助金条件を確認してください。
移設後は、急速充電器が正常に動作するか点検が必要となりますのでお問い合わせフォームよりご連絡ください。

急速充電器の法令点検は基本的にはありません。但し、高圧の受配電設備をお持ちの場合は、急速充電器も設備の一つとなりますので、保安規定により主任技術者が定めた点検項目を実施することになります。低圧の受配電設備の場合は、電力会社で点検を行うため、特に設置者で何かすることはありません。
法令点検ではありませんが、消耗品の劣化等による事故を防ぐため、当社では年1回程度の定期点検をお勧めしています。定期点検はグループ会社のミントウェーブにてお請けしています。

当社の急速充電器は、一般産業廃棄物で処分できます。

問題ありません。