TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明～TCFDコンソーシアムへも参画～

　株式会社東光高岳（本社：東京都江東区、代表取締役社長：一ノ瀬 貴士、以下、東光高岳）は、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）※1の提言に賛同を表明するとともに、賛同企業や金融機関が議論する場である、TCFDコンソーシアム※2に参画したことをお知らせします。

　「気候変動」はグローバル社会が直面している重要な社会課題の1つであり、当社グループでは重要な経営課題の1つと認識しています。当社グループは脱炭素社会の実現に向け、 「東光高岳グループ環境方針」における「脱炭素社会の構築」「循環型社会の構築」「環境保全の推進」という3つの柱に基づき、「東光高岳環境目標」の達成に向けて取り組んできました。

　このような中、当社はTCFD提言への賛同を表明することを決定しました。今後は、TCFDが提言する開示フレームワークに沿って、気候シナリオ分析を用いた気候関連のリスクや機会に基づく潜在的な影響をより定量的に評価することで、開示内容を充実させる予定です。

　気候変動による影響は、電力の安定供給を支える製品・サービスをコア事業とする当社グループにとって大きなリスクになるとともに、エネルギー市場の大きな変化は、「総合エネルギー事業プロバイダー」を目指す当社グループにとって、新たなビジネスの機会にもなりえます。今後の気候変動に関連する事象を、経営リスクとして捉えて対応すると同時に、新たな機会も見いだし、企業戦略へ生かしていきます。

　当社グループは今後も、持続的社会の実現に向けて、サステナビリティの取り組みを進めていきます。