社長メッセージ

未来へ、そして世界へ。東光高岳グループはお客さまと共に挑み続けます。 株式会社東光高岳 代表取締役社長 武部俊郎

東光高岳グループは、電力会社や公共・一般産業向けに電力の受変電・配電設備、監視制御装置、計量機器等の各種製品とシステムの提供を通して、長年に亘って電力エネルギーの安定的・効率的な流通と利用を支え続けてまいりました。また、電気自動車(EV)用急速充電器やエネルギーマネジメントシステムなど、電力利用の高度化・多様化ニーズへ対応する先端の取組みも進めてまいりました。電力エネルギーは「社会インフラを支えるインフラ」と言われますが、当社グループはその電力の流通・利用を支える「真のインフラ」企業です。

こうした中、エネルギー市場を取巻く環境は大きく変化しています。特に至近では、昨年の「2050年カーボンニュートラル宣言」を踏まえ、2030年度にCO2排出量を2013年度比46%削減を目指すこととし、太陽光や風力をはじめとする再生可能エネルギーの更なる大量導入、EVの本格的な普及拡大、蓄電池や水素技術の進展など、“脱炭素化”への取組みが一層加速するものと思われます。また、昨今の自然災害の激甚化や新型コロナ感染症の蔓延を受けて、地域社会や企業では“ 防災・レジリエンス”や“BCP”の取組みを強化しています。これらは電力の流通・利用の分野においても、ハイブリッド(従来型の電力ネットワークと地産地消・エリアBCP等を目的とした分散型ネットワークの併存)、クリーン(ライフサイクルCO2のミニマム化、再エネ・EV・蓄電池等の面的普及、ZEB/ZEHの進展)、スマート(デジタル化、スリム化、運用・保守合理化)をキーワードとした大きな変化が進むものと考えられます。

当社グループは、こうした環境変化を大きなビジネスチャンスととらえ、10年後に向けて目指す姿として「2030 Vision」を策定・公表しました。これまで培った技術をさらに深化・進化・融合することとDX(カイゼン&デジタル化)の推進により、右手で「変革(既存コア事業の徹底的な磨きこみと構造改革)」を加速しつつ、左手で「開拓(新たな事業・市場・提供価値の創造)」を推進する、いわゆる“両利きの経営”へ積極的に挑戦してまいります。そして「総合エネルギー事業プロバイダー」として、サステナブル社会の実現へ貢献しつつ、企業価値を高めることを目指してまいります。

当社グループは、社員一人ひとりが個の専門技術力を究め変革へ挑戦し、そして多様な専門人財が集い・共創することで和の組織能力を最大限発揮し、お客さまの期待を超えるS+QCD※の提供と付加価値の創造に挑戦してまいります。
こうした取組みの下で力強く前進する当社グループに、引続きのご支援ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。

※Safety(安全・安心確保)、Quality(高品質)、Cos(t 原価低減・生産性向上)、Delivery(短納期)