技術者インタビュー

カーボンニュートラル実現を目指した取り組みは活発化してきており、電気自動車（以下、EV）の普及拡大に向け、EV充電インフラの拡充が求められています。

スマートフォンや家電機器、様々な分野の工業製品など、現代社会において半導体は、私たちの生活・産業を支えるあらゆるものに搭載されていると言っても過言ではありません。

世界では、エネルギー価格が高い水準で推移しています。これは、新型コロナウィルス感染拡大からの経済活動の回復、天候不順や災害、ロシアによるウクライナ侵攻等により、エネルギーの需要と供給のバランスが崩れたことが原因と言えます。

カーボンニュートラル推進のため、CO2を排出しない再生可能エネルギーの利用が拡大しています。その中で、今後も普及拡大が進む太陽光発電は、重要なリソースです。東光高岳では、太陽光発電を効率的に利用するために必要となる「発電量予測」に有用な2つの手法を開発しました。精度の高い予測手法について、開発メンバーの声とともにご紹介します。

EV化が加速する日本での充電インフラ拡充に向け、「普通充電器と急速充電器の中間のニーズを満たす充電器」として「中容量急速充電器（B11）」の開発に取り組みました。製品の特長や開発過程での工夫、今後のビジョンをご紹介します。

地球環境への負荷が少ないエネルギーとして導入が拡大する一方で、天候など自然環境の影響を受けやすいという特徴を持つ再生可能エネルギー。発電量が安定している火力発電のような従来の発電所とは異なり送電線を流れる潮流値や潮流方向が天候や時期、時間によって大きく変化する可能性があり、送電線事故による過負荷を制御する装置はより高機能なものが求められています。そこで、東光高岳では、国際標準規格IEC 61850に準拠した多端子伝送型OLR装置の開発に取り組み、再生可能エネルギーが主流となる時代における送電線過負荷制御の最適化を実現します。

太陽光発電、風力発電といった再生可能エネルギーは、天候などの自然環境の影響を受けるため、安定した電力供給が難しいという側面があります。安定した電力供給を実現するには、余力のあるところから不足しているところへ送ったり、蓄電して不足時に備えるなどの工夫が必要です。こうした電力のバランスを遠隔地からネットワークによって集中管理し、コントロールするのが「遠方監視制御DERMS」です。

変電所の設備は、古くなると故障のリスクが高まります。これを放置すると大きな事故の原因になることも。変電所の事故は地域の社会に大きな影響を与えるため、未然に防がなければなりません。そのため、従来は専門技術者による点検が行われてきましたが、どうしても点検頻度には限りがあります。そこで、東光高岳は「部分放電診断装置（PDキャッチモニタ）」を開発。この装置は、遠隔地から24時間365日、休むことなく常時監視を可能にしました。

政府は、2020年の10月「2050年カーボンニュートラル」を宣言。これを実行するために2035年までに新車販売で電気自動車（EV）を始めとする電動車の割合を100％とすることになっています。しかし、現在のところ、EVの充電設備はガソリンスタンドと比べるとはるかに少ない状態。特に長距離移動では絶えずバッテリー切れの心配が付きまといます。そこで東光高岳では、1台で同時に2台のEVに急速充電ができる充電器を開発。充電ストレスのない、新時代のEV充電インフラを提案します。

変圧器は、変電所から送られてきた高い電圧の電気を家庭用の電圧に変換するものです。しかし、この変換時に電気のロスが発生してしまうため、いかにそのロスを抑えるかが大きな課題となっています。その課題に取り組むためにいま注目されているのが、次世代ナノ結晶軟磁性材料「NANOMET®」。この材料を使ってよりロスの少ない変圧器を生み出そうと、東光高岳の3人の技術者が開発に取り組んでいます。

2020年4月より実施された「発送電分離」により、電気を需要家に送る際に発電所、変電所に計量器を設置することが義務付けられました。しかし、従来の設備に新たに追加設備を設置するのは、コストやスペースの面でいくつもの課題があります。そこで、東光高岳では送配電を担うお客さまのニーズに応えながら、さまざまな計量器の開発・提供を行っています。

近年の電力自由化への動きにともなって、電力供給はさらに高い信頼性と効率性が求められてきています。また、通信や金融・交通などのシステムがますます電力に依存する中で、停電によるさまざまな社会インフラへの影響も、回避もしくは迅速な復旧がこれまで以上に求められています。そのようなさまざまな課題を回避するために、東光高岳では、デジタル変電所に対応した、国際標準規格IEC61850準拠の監視制御システムを開発・提供しています。開発に取り組む3人の技術者にスポットをあてました。

脱炭素社会を目指すうえでは、製造から廃棄・リサイクルまでのトータルな視点が重要です。東光高岳は、エポキシモールド機器の開発において、ライフサイクル全体の環境配慮技術を確立しようとしています。作るところから使用するシーン、最後に廃棄し、リサイクルするまでの全ライフサイクルを総合的に「低炭素化」する取り組みに、いま二人の技術者が情熱を注いでいます。

2040年に風力発電設備の導入量は15倍以上になると見込まれています。風車の大型化に伴い受雷頻度が増加している現状を踏まえ、雷被害再発防止対策に貢献する風力発電設備用雷電流計測装置の機能アップを図りましたので、ご紹介します。

エポキシ樹脂は、電気絶縁特性や機械的強度に優れており、当社製品の絶縁媒体としても使用しています。当社が取り組む、エポキシ樹脂を使用した機器の樹脂成形プロセスで生ずる残留応力を考慮し、機械的強度を予測して評価できるようにすることで、より効率的な製品開発に貢献する研究をご紹介します。

業務効率化の実現や、これまでにない製品・サービスの開発のために、AI（人工知能）が注目を集めています。製品の管理業務効率化に向けた、AIを活用した画像認識技術への取り組みについてご紹介します。

油入変圧器の絶縁特性に関して、よりいっそうの合理化を図るための研究に取り組んでいます。絶縁の合理化を図ることで、高い信頼性を維持・向上しつつ、コストダウンやコンパクト化につなげることを志向しています。この絶縁特性の合理化に向けた取り組みについてご紹介します。

地震による断路器損壊のメカニズムの解明結果に基づき、耐震性能を大幅に向上させ、巨大地震に対しても十分な耐久性を持つダンパーの開発に成功しました。大規模な地震災害から断路器および電力インフラを守り、安定的な電力供給に貢献する新たな技術についてご紹介します。

油中ガスや油温、油中水分を連続で測定することにより、変圧器異常診断および劣化診断を同時に実施する技術の開発に成功しました。受変電設備の安定的かつ効率的な運用への貢献が期待される技術についてご紹介します。

従来のスマートメーターで自動検針が可能なのは電気のみでしたが、今回開発したテナント検針システムでは、ガスや水道の共同検針に加え、熱量の検針も実施できる開発を行いました。多方面から検針業務の効率化に寄与する新たな技術をご紹介します。

メーカーや機種に依存せずに太陽光発電や蓄電池などの需要家側に導入される小規模エネルギーリソースを遠隔 DR制御する仕組みを実現するための機器であるDR 制御装置を開発しましたので、ご紹介します。

発展途上の国や地域では、安定した配電系統ネットワーク環境が整っていない場所も多く存在します。そのような海外への配電自動化システム導入に向け、新たにIEDを活用した制御器を開発しましたので、ご紹介します。

半導体パッケージの熱変形の特性を正しく検査・評価できる装置の需要拡大に伴い、より正確に、より人的コストのかからない方法での計測を可能にした熱変形検査装置を開発しました。その経緯をご紹介します。

電気自動車やPHVは自動車として普段活用する以外に、住宅向けの電源・非常用電源としての役割も期待されています。この流れを受け、住宅内への電力供給が可能な小型V2Hを開発・製品化しましたので、ご紹介します。

社会の電力に対する意識の変化に伴い開発された、電力の使用状況をクラウド上からリアルタイムに確認できる高圧需要家向けゲートウェイ装置「エコ.Web5LiteG」。その経緯と、これからの可能性についてご紹介します。

環境に配慮した絶縁油やその関連技術に関する研究開発の中から、エステル油の一種であるパームヤシ脂肪酸エステル（以下、PFAE）を用いた変圧器のレトロフィリングに関する研究をご紹介します。

高セキュリティで安定的かつコンスタントにデータ送受信を行える通信システムづくりを目指して、2009年より取り組んできた数々の研究開発の中から、「LTE回線を使用した携帯通信システム開発」についてご紹介します。

従来の火力発電を中心とした集中型電源から分散型電源へのシフトに向けて、起こりうる新たな問題・課題を解決し、配電系統を安定させる制御手法を確立することを目標とした様々な検証事例をご紹介します。

安全性やCO2排出量に配慮した電力機器へのニーズが高まる中で、成形（製造）環境の効率化もまた求められています。東光高岳が取り組む、最適な設計・製造条件を設定するための解析技術の研究をご紹介します。

電力用モールド機器の更なるグリーン化を実現するために、材料そのものの環境負荷低減への貢献を推進しています。研究の中から「電力用モールド機器向け植物由来エポキシ樹脂開発」への取り組みをご紹介します。